24時間いつでも電話してください

「子ども110番」に電話してみよう

電話をするのにお金はかかりません。
申し込みも不要です。
24時間いつでも電話して大丈夫です。
秘密はちゃんと守ります。
あなたの話した内容が、
あなたの知らないうちに
誰かに伝わることはありません。

全国の小中高生を対象とした無料の電話相談窓口です。

学校や家庭、バイトの悩み、雑談など、どんなことでも相談OK。寂しい時や不安な時にもお気軽にお電話ください。相談員は臨床心理士や精神保健福祉士などの資格を持った「こころの専門家」で、親身にあなたのお話をお聴きします。どんな時でもお待ちしています。

1979年から約30年間、全国から相談を受け付けた窓口です。

1979年といえば、まだスマートフォンはおろか、携帯電話すら普及していない、電話は一家に一台の時代。「大人たちのもの」だった受話器を手に、緊張しながら電話をかけてきた子どもたちの多くは、その時の胸のどきどきと共に今も「子ども110番」を大切に覚えてくれています。

できること

Message

全国の小中高生を対象とした通話料無料・申し込み不要の電話相談窓口です。

開設期間は2024年8月26日9時から11月30日23時59分まで。
毎日24時間、早朝深夜を問わず、いつでもお電話をお待ちしております。

「子ども110番」で話すことはなんでも構いません。
学校の悩み、親兄弟との悩み、バイトでの悩みや、ちょっとした雑談や質問、寂しいから、誰かと話がしたかったから……
どんなことでも、親身になってお聴きします。
子どもたちの電話を受ける相談員は臨床心理士、精神保健福祉士などの資格を持った「こころの専門家」にして、
数々の相談を受けてきた「聴き上手」な熟練の相談員です。

誰かに話すことで心がスッとすることもある

誰もが、心にある悩みや心配ごとなどを誰かに話すと気持ちが軽くなったり、
イライラがなくなったりすることがあります。

これは「カタルシス効果」といって、れっきとした心理学用語なんです。
悩みや心配ごとを自分だけで抱え込んでは、かえってストレスがたまり、
イライラ・もやもやした気持ちが増えてしまうということもあります。

イライラ・もやもやで苦しくなる前に、「子ども110番」に電話してみませんか?

私たちが「子ども110番」に託す思い

Hope

  • こどもの自殺の予兆は見えにくい。

    日本の小中高生の自殺数は直近の10年で1.55倍にもなっており、2022年には過去最多の514人が自ら死を選ぶという痛ましい結果となっています。

    2023年 小中高生の月別自殺者数の推移
  • 「相談することで心が軽くなる」ことを知ってほしい。

    日本の小中高生の自殺数は直近の10年で1.55倍にもなっており、2022年には過去最多の514人が自ら死を選ぶという痛ましい結果となっています。

    小中高生の自殺者数の年次推移
  • 心身が不調に陥ってしまう前に、誰かに相談してほしい。

    日本の小中高生の自殺数は直近の10年で1.55倍にもなっており、2022年には過去最多の514人が自ら死を選ぶという痛ましい結果となっています。

    子どもの変化について、周囲は気づいていたか

子ども110番とは

What kodomo110ban

「子ども110番」は、1979年から2010年まで当社が提供していた同名のサービスのリバイバル版となります。
1979年といえば、まだスマートフォンはおろか、携帯電話すら普及していない、電話は一家に一台の時代。

「大人たちのもの」だった受話器を手に、緊張しながら電話をかけてきた子どもたちの多くは、その時の胸のどきどきと共に今も「子ども110番」を大切に覚えてくれています。

そして今、スマートフォンが普及し、あの頃よりもっと劇的に子どもたちを取り巻く環境は変化し続けています。「こころの病」は大人だけのものではなくなりました。そんな中で、私たちの力で少しでも子どもたちの「こころ」を助けたいと思い、「こども110番」を再始動させることになりました。

1979年当時の子ども110番相談現場
1979年当時の子ども110番相談現場
1979年当時の子ども110番相談現場
ダイヤル・サービス株式会社

わたしたちについて

「子ども110番」を運営するのは、ダイヤル・サービス株式会社です。
ダイヤル・サービス(株)は、創立55周年を迎える、電話での相談事業をメインとする会社です。1971年の「赤ちゃん110番」開設を皮切りに、その時代時代の人々の声に耳を傾け続けて来ました。現在も「企業倫理ホットライン」「ハラスメント・人間関係ホットライン」などの企業で働く人のための通報・相談窓口や、公的機関の「子ども電話医療相談事業」の委託事業などを通じ、たくさんの人々の「困った」「どうしよう」という声を聴き続けています。